現代ではIT技術の進歩により、日々新しいソフトやハードウェアがリリースされています。
「顧客に向けて」のIT開発・技術・販売・サポートといった部門を持つ企業では、日々社内には新たな技術情報がとびこんでくるものです。 現場は常に情報と対応を最新のものへアップデートすることが求められます。もちろん社内研修も同様です。
今回は、このIT関連業務を取り扱う人材へのIT研修についてご紹介します。
IT研修の目的
IT研修にはいくつかの目的があります。また、職種や企業内のITリソース整備によっても、研修目的が大きく分かれます。
- IT系の基本動作や基本用語を統一
新入社員含め各部門社員への基本オフィスツールなどの研修です。基礎的な研修を行うことで、業務内でのトラブルシューティング時に使う用語を統一など、取り入れている会社とそうでないところでの業務効率に差が生じるでしょう。 - 企業で使う各種業務用ツール
独自のツールやシステムの研修が必要です。 採用直後の人員や、昇進や異動してきた人員等が対象者です。 - 各部門の開発や社内用技術のためのブラッシュアップ
社内のIT系の部門内サポート担当者から、事務などの一般部門に技術や能力のブラッシュアップを図ってもらうための研修です。
技術系社員は、業務を通してのスキルアップの機会も豊富ですが、事務スタッフなどはそうではありません。円滑なチーム業務を行うべく、全員共通の認識などをもたせるため、週～月数回程度でゼミのような雰囲気の研修を行うところもあるようです。
IT研修にはどんなものがある？
IT研修と一口に言ってもさまざまな分類があります。
【OAスキル系】
・オフィス系ソフトの研修（ワード、エクセル、パワーポイント）
このほか、自社内で導入しているグループウェアなどの研修も。
【IT開発系】
・プログラミング言語
・モバイルアプリ開発
・システム開発系
事務・営業系社員にとっては、異動を視野に入れたものや、デザインとユーザーサイドの使用感を意識したWEBやモバイル設計などに生かすためのもの。技術系社員にとっては新技術や、安定性、事務・営業や、カスタマーサイドを意識した技術とデザインなどの実装といったものが多いようです。
【情報リソース利用系】
・セキュリティ系
・情報管理系
・マネジメント
セキュリティ対策の範囲は広範ということもあり、自社で必要な法令、技術、現行機材を人的な動作でカバーする部分まで含めての利用研修など、豊富に盛り込まれることが多いようです。
また、社内では、他社や同業界内のセキュリティや情報取り扱い等のビジネスケース、訴訟ケースを広くケーススタディーする場や、その際のトラブルシューティングを操作とあわせて行うものなども多いようです。
自社内で独自研修を行う際には、各部門でマニュアル作成やコンテンツを作成させることが有効です。あらためて業務を見つめなおすことで、開発側、受講者側ともにITと企業内部のルールを上下からとらえなおせるといった大きな教育効果もあります。
ただし、マニュアル制作には大きな工数がかかる可能性があり、その際には「Dojo」のようにスピーディーにマニュアル制作できるツールを導入するのも一つの手段です。
IT研修のスキルアッププランはどう立てる？
IT研修は、日頃から利用に慣れている社員にはさほどの負担にはならないものです。一方日常でIT関連機材を使い慣れていない社員には、研修自体についていくためのさまざまな自宅での技術習得などが必要です。
頭を酷使することもあり、業務そのものへの集中力を欠くこともあります。繁忙期を避け、年代や開催間隔、その他の研修との時期的な十分の間隔に配慮することが必要です。
また、通常業務で使用するシステムや機材を使用して行うIT研修の場合には、LAN負荷やシステム機材などの容量とハードを意識したスケジューリングも必要です。
研修で不用意に改変などを万が一行ってしまった時に影響を及ぼさないネットワーク構築や、権限設定、復旧予測なども必要です。
また各受講者に対しては、各部門やプロジェクトごとの繁忙期と閑散期を、管理データと合わせて見直し、「いつ研修を行い、いつフォローアップの実技研修や、さらなる座学を行うのか」といった年間を通じたスケジューリングが大切です。
何年後にどういった人材をどのくらいの人数確保したいのかといった社内での類型作りも必要となります。当然に、細かな人物分析と、経営リソース的なメソマクロ型の人員分析や費用分析も必要です。
個別プランと社全体としてのプランの双方をすり合わせる形で行うのが、効率化のカギでもあります。
具体的な研修方法としては、
- 初歩的な部分では社内の閑散期を利用して内部の講師を立てるもの
- システム機材や研修内容も含めて外部委託する
- こうしたタイプの研修の他、使用されている現場での事例見学や簡単な短時間レクチャーを組み合わせる ・・・といったものや、
無料動画やeラーニング、通信添削などを組み合わせることで、教材開発費や進捗管理面、講師による品質リスクを外部転嫁し、自習ノルマも管理するのも大切です。
特に３では、座学や実技・製作などに加えて、現場を移動することで実際の応用範囲をイメージしやすくなるほか、年代にあわせて変化をつづける社内の今を社員に実際に見てもらうメリットなどもあります。
互いの部門を眺めることで、気づきを社内から指摘させる効果などこの研修内に盛り込むケースは、ビジネスニュースなどに数多くみられる通りです。
スキルアップして市場価値をあげよう
社内IT系研修のためのクラス分けや選抜では、本人がまずMicrosoftOfficeやベンダー系資格、情報処理技術者資格などを本人が持っていることをもとに選抜、次のステップにとしているところも多いようです。
IT関連研修は、初歩のものを中心にとくにeラーニングとの相性がよく、細切れ時間に利用可能なものなども豊富。 福利厚生の自己啓発と社内研修の併用含め、一度「社内教育スタイルの分析検討」から取り組んでみるのもよいかもしれません。
