パソコンやスマートフォンなどの情報通信機器の発展。家族構成や生活様式の変化。働き方改革。さまざまな背景のもと、在宅ワークでの働き方が注目されています。高度な業務を委託したいと言う雇用側のニーズと生活の調和を図りたい労働者のニーズの双方が高まり、業務の在宅ワーク化が実現していますが、遠隔での作業ゆえ課題もあり実際の運用には注意が必要です。ここでは、在宅ワークの種類やメリットデメリットなどについてご紹介します。
需要は拡大中、在宅での仕事
在宅時間を確保したい人のメリット
現在は核家庭が一般的となり、子育てや介護をしながらフルタイムで働くことは困難です。また、まとまった時間をパートタイムに充てることも難しく、家ことの間の細切れの時間を在宅ワークに充てる方が増えています。他にも、病気の療養中で動けないときや定年後の生活費の足しにするなど、自分の生活のスタイルにある程度合わせられるため、時間の制約を受けにくい在宅ワークの需要は広がっています。
これらの在宅ワーカーのこと事情を想定して職務を定めることで、企業とワーカーの両者にとってメリットのある関係を築くことが可能となりました。これらの、隙間時間を活用したいワーカーに対しては、労働時間の制約を行わず、仕事の成果に対して一定の報酬を与えることが求められます。
在宅仕事に特化した求人も充実
在宅ワークを行うためには、ワーカーと直接契約、もしくは正社員として採用のうえ職務を分担するほか、求人サイトや仲介サイトなどを通して仕事を委託できます。仲介サイトを利用すると手数料の支払いが必要です。しかし、報酬の支払や契約についての管理を仲介サイトが行うため、委託側のリソースをある程度削減できるでしょう。
在宅ワークのメリットは、勤務地を問わず全国のワーカーとやりとりできる点です。大手仲介サイトではワーカーの登録者数も多く、幅広いスキル保有者、実務経験の保有者にリーチできる点も大きなメリット。
在宅でできる仕事とは
在宅のため遠隔で行える仕事が大前提です。社内にいない分、コミュニケーションが取りづらいかもしれませんが、チャット、スカイプのようなビデオ会話などのコミュニケーションインフラが充実していれば、委託する仕事の幅も広がるでしょう。
今日では、PCやスマートフォンの普及と通信回線の大容量化により、チャットやビデオ会話を行うシステムを誰でも利用できるまでになりました。会社に勤務している正社員と同様のコミュニケーションを取れるため、細かなところを確認しながら業務に関する指示を出せるでしょう。
具体的な仕事内容は、アンケートモニターやデータ入力、資料のまとめなど、一度指示を与えればワーカー側での判断が不要で最後まで完結できるルーチンワークが適しています。また、記事ことの作成やデザインや設計、経理など専門スキルが必要な業務も、大枠のフローからうまく業務を切り出すことで、外部の在宅ワーカーで効率的に処理できるかもしれません。
また、既存の業務を在宅勤務に移管する場合には、社内の人間を使って在宅で可能かテストを行うと良いでしょう。委託前に問題点を洗い出すことも、今後作業を進めていくうえで非常に有効です。コミュニケーションの方法と頻度、成果の評価、工数、機密情報の取り扱い方法などについてこと前にチェックできれば、情報漏洩など最悪のこと事態を避けられます。
社内、委託に限らず管理は必要
在宅ワークの最大の課題は、環境にもよりますがコミュニケーション方法が限定されることです。社内にいない分実態が見えにくいことあがるので、勤務状況の確認ができる体制をとりましょう。この点に注意して、チャットやビデオ会話などのコミュニケーションツール、タスク管理ツール、日報等による活動内容の報告などを適宜使い分けることが有効です。
委託するうえで契約内容は重要ですが、わかりやすい業務フローの共有も大切です。そのために、あらかじめマニュアルを作成したほうが良いでしょう。外部に委託しても一定の品質を担保できるマニュアルでなければなりません。また、成果物の納品形態についても、形式の指定やテンプレートを用いてわかりやすくしておき、納品後に発生する社内業務へスムーズに移行できるよう整えたほうが良いです。
外部に委託する中、在宅ワーカーからの声によって業務フローは日々ブラッシュアップされていくでしょう。マニュアルの途中変更で時間をとられていては、担当者の負担は増える一方。Dojo（ドージョー）というマニュアル自動作成ソフトを使えば、状況に応じて都度変更が必要になる資料を簡単に編集できます。委託者と受注者が満足のいく仕事ができるよう、マニュアル作成に力をいれてみてはいかがでしょうか。
在宅仕事でモチベーションアップ
在宅ワークの浸透は、働き方改革とも大きく関係しています。副業を目的として始めるケース、会社の勤務スタイルを変えるために進められるケース。また、地方や海外で暮らしながら十分な収入を得られるなど、自分に合った働き方を選択できるようになってきました。外部に委託する際は、より丁寧な指示書や資料を用意し、高い生産性を実現しましょう。
