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【大好評!】金融国際情報技術展(Financial Information Technology 2009)に出展

セミナー・イベント

日本金融通信社主催「金融国際情報技術展(Financial Information Technology 2009)」に出展し、マニュアル作成ソフト『Dojo』を用いた「金融教育支援ソリューション」の提案をいたしました。

eラーニングコンテンツ作成ツール「Dojo(道場)」の開発元である株式会社テンダ(本社 東京都豊島区 代表取締役社長 小林 謙)は、2009年10月15日(木)から16日(金)に開催されました、日本金融通信社(ニッキン)主催「金融国際情報技術展(Financial Information Technology 2009)」に出展いたしました。

マニュアル作成ソフト『Dojo』の注目されたデモンストレーション

  • 主力製品のDojo(道場)を金融機関様向けにテンダが再開発した金融教育支援ソリューション
  • 金融機関特有の特殊端末キャプチャーの実演
  • 一般的なPC教育にも不可欠なMS Office、個人情報保護法などのオリジナルコンテンツ

株式会社テンダのブースでは、330名様以上のお客様にデモンストレーションをご覧いただいたほか、ブースでも1,300名様以上のご来場様が実際に操作をご体験いただきました。

金融向けには初めて本格的にアプローチしたDojo(道場)ですが、思いのほか多くの反響があり、金融業界に非常なニーズがあることと新規マーケットへの進出の際先の明るさが感じられ、商談ベースでの引き合いも多くいただいております。

マニュアル作成ツール『Dojo』について

DojoはWindows上でアプリケーションの操作を行うだけで、簡単にマニュアルやeラーニングコンテンツの作成を自動化することができる画期的なソフトウェアです。

Dojoは.Net Frameworkで開発されており、全世界で最も利用されているWindows OSとの相性が良く、Windows7シリーズのような次世代OSへの対応も素早く行うことが可能であり大きな優位性を持っております。

操作マニュアル作成にかかる工数を50%以上削減可能となるため、ユーザーが本来の必要な業務に時間をかけることが可能となり、企業内におけるソフトウェア利用拡大化への貢献、経費の節減が見込めます。また、eラーニングシステムの世界標準規格SCORM形式に対応しており、企業様へのeラーニング導入促進を促し、さらにeラーニング等の学習教材の自社作成が可能となるため、自社に適した教育が可能となります。また、シミュレーションコンテンツの活用により、操作教育研修の知識定着率・習熟度の向上が4倍以上見込むことが可能です。

現在は、日本語版の他に英語版・中国語版に対応しており、自動音声合成でのコンテンツ化を実現しました。

今後はさらに、各種LMSとの連携と強化を進めて参ります。

マニュアル作成ソフト『Dojo』は、財団法人りそな中小企業振興財団と日刊工業新聞社が主催する「第21回中小企業優秀新技術・新製品賞 ソフトウェア部門」にて、優秀賞を受賞しています。

株式会社テンダについて

ビジネスパッケージソフトの企画/開発/販売、モバイルシステム・モバイルコンテンツの企画/開発/販売、Webベースの企業情報システム開発請負、SE人材派遣など、システム事業を中心に展開しております。

自動マニュアル作成ツール Dojo(ドージョー)

教育コンテンツを驚異的なスピードで作成するソフトウェア

SocreBook(スコアブック)

学習進捗管理をWebで実現

TimeKrei(タイムクレイ)

グループウェア機能とプロジェクト管理機能を統合したRIAコーポレートマネジメントシステム

MobileKrei(モバイルクレイ)

従来に比べ公式な携帯コンテンツ開発や作成を短期間で行うことのできるCMS

NXJ

Webアプリケーションの驚速開発をおこなうビジュアル開発環境

株式会社テンダ(TENDA Co.,Ltd.)

設立
1995年 6月 1日
資本金
払込資本 2000万円
従業員
154名(2009年7月末現在)
所在地
〒171-0021 東京都豊島区西池袋1-11-1 メトロポリタンプラザビル17階
電話(03)3590-4110  FAX(03)3590-4200

本件に関するお問い合わせ

株式会社テンダ 市場・製品開発本部

電話
03-3590-4110
eメール
psg@tenda.co.jp

取材のお申し込み・お問い合わせ

株式会社テンダ 経営管理室

電話
03-3590-4110
eメール
pr@tenda.co.jp

※本リリースに記載の会社名・商品名・ロゴマーク等は各社の日本および他国における商標または登録商標です。

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