2026年2025年2024年
もう人を増やせない情シスへ ―属人化・手作業・運用疲弊を止める“現実的な一手”ウェビナー開催―
セミナー・イベント
マニュアルトータルソリューションを提供し、企業の業務効率化を支援する株式会社テンダ(本社/東京都渋谷区、代表取締役会長兼社長CEO/薗部 晃、以下「テンダ」)は、株式会社ハートビーツおよびオートロ株式会社と共催で、情シス・ITインフラ部門向けウェビナー「もう人を増やせない情シスへ 属人化・手作業・運用疲弊を止める“現実的な一手”」を2026年4月14日(火)に開催いたします。
本ウェビナーでは、人手不足や業務の属人化に課題を抱える情シス・ITインフラ運用に対し、見える化・標準化、業務自動化、運用体制の最適化といった観点から、実践的な解決策を3社の事例とともにご紹介します。
また、テンダからは、業務の標準化やマニュアル整備を効率化する「Dojo」を活用した具体的な運用改善の進め方についてもご紹介します。

セミナーの概要
多くの情シス・ITインフラ部門では、人手不足や業務の属人化により、本来注力すべき改善活動や企画業務に十分な時間を割けず、日々の運用や障害対応に追われている現状があります。
こうした課題を解決するために、情シス業務の見える化・標準化、業務自動化、運用を抱え込まない体制づくりといった観点から、現場で実践可能な具体策を3社の事例とともに解説します。
このセミナーで学べること
- 情シス業務の見える化・標準化を進め、属人化から脱却する方法
- 誰でも回せる運用体制を構築するための実践ステップ
- 定型業務を自動化し、人手に依存しない業務設計の考え方
- ITインフラ運用を安定化・省力化するための具体策
- 運用を「抱え込まない」体制づくりのポイント
こんな方におすすめ
- 日々の運用や問い合わせ対応に追われ、本来の業務が進まない方
- 情シス業務がおり、引き継ぎや標準化に課題を感じている方
- 定型作業が多く、IT戦略や改善活動に時間を割けていない方
- インフラ監視や障害対応を自社で抱え込み、現場の負荷が高い方
- 人を増やさずに、少人数で効率的に組織を成長させたい方
開催概要
- セミナー名
- もう人を増やせない情シスへ 属人化・手作業・運用疲弊を止める“現実的な一手”
- 開催日時
- 2026年4月14日(火)11:00~12:00
- 形式
- オンライン(Zoom)
- 参加費
- 無料
- 定員
- 100名
- 主催
- 株式会社ハートビーツ
- 共催
- 株式会社テンダ/オートロ株式会社
プログラム
- セッション1:
- 「属人化から抜け出す第一歩 -情シス業務を“使われる形”で見える化・標準化する方法-」
株式会社テンダ
ビジネスプロダクト
営業統括部 副統括部長
根地戸 謙二
- セッション2:
- 「人がやらなくていい業務を増やす -情シス業務自動化(RPA)を成功させる考え方-」
オートロ株式会社
セールスディレクター
石塚 愛弓 氏
- セッション3:
- 「運用を“抱え込まない”という選択 -ITインフラ運用を安定・省力化する実践ポイント-」
株式会社ハートビーツ
クラウド・アクセラレーション事業部 ビジネス推進グループ マーケティングチームマネージャー
谷川 隼人 氏
- 質疑応答
PC操作のマニュアルなら、自動作成ソフト「Dojo」について
「Dojo」は、累計導入社数3,000社以上の実績がある、PC操作のマニュアルを自動作成できる
ソフトです。
普段どおりのパソコン操作を行うだけで、自動で操作画面の取得や文言作成を行い、システム操作のマニュアル、業務手順書、eラーニングコンテンツなどを作成することができます。
さまざまな形式に出力することができ、Excel・Word・PowerPoint形式のドキュメントの他、システムの運用定着に効果的な動画マニュアル、PC操作を疑似体験できるシミュレーションマニュアルも簡単に作成できます。
※“Dojo”(ドージョー)は、株式会社テンダの登録商標です。
株式会社テンダ 概要
- 本社所在地
- 東京都渋谷区渋谷2-24-12 WeWork 渋谷スクランブルスクエア内
- 設 立
- 1995年6月
- 代表者
- 代表取締役会長兼社長CEO 薗部 晃
- 資本金
- 325百万円(2025年11月末日時点)
- 事業内容
- DXソリューション事業、Techwiseコンサルティング事業、ゲームコンテンツ事業
- URL
- https://www.tenda.co.jp/
- 採用情報
- https://recruit.tenda.co.jp/
取材に関するお問い合わせ
株式会社テンダ
広報担当
- メール
- pr@tenda.co.jp
※本リリースに記載の会社名・商品名・ロゴマーク等は各社の日本および他国における商標または登録商標です。